ゴルフ場会員権の魅力って?
ながく続いた 会員権要らない、ビジターで十分 という時代が終わろうとしています。
一昨年末から、「ゴルフ場の予約が取りにくくなった」という話を耳にすることが多くなりました。
昨年のゴルフ場入場者が大幅増になったゴルフ場が出てまいりました。
H18年7月5日の日本経済新聞で報道されましたが主要510コースの会員権相場が平均6月末の年初比で28%上昇しました。
「会員権がないとゴルフを十分に楽しめない」
「ゴルファーに会員権はかかせなくなる」兆候と考えます。
会員権の魅力はズバリ4つあります。
1、優先的に予約がとれる。
2、安くプレーできる。
3、クラブライフを仲間と楽しめる。
4、会員権の値上がり。
バブル崩壊後のゴルフ場入場者減、ゴルフ場不況の時代では、入場者獲得競争により、フィーを少しでもたくさん払ってくれるビジター優先の経営を余儀なくされました。
料金値下げなどサービス競争がおこりました。
入場者増の時代になるとどうなるか?
料金の値上げが始まります。メンバーとビジターの料金差が大きくなります。
相対的に会員=メンバーが有利になり、会員権の魅力が大きくなるのです。
ビジターフィーが上がるとゴルファーの負担が大きくなります。
プレーの回数が多いゴルファーにとって会員権は必須となります。
ゴルフ会員権相場上昇?
首都圏のゴルフ会員権にご注目下さい。
首都圏(関東)のゴルフ会員権相場の上昇再び?
東京圏転入超過、バブル期並み。人口再び大都市集中。 ・・・・・・・・・H19・1・12日本経済新聞
景気回復が続くなか、雇用環境がよりよい東京圏への移住に拍車がかかっています。
東京都心部の変貌は目を見張るばかりです。
様々な規制緩和が実施され、オフィスビル、マンションの建設が盛んになってきました。
2000年以降、東京を中心とした大都市圏重視の国土開発へ回帰が始まりました。
「国土の均衡ある発展政策」が誤りであり、「都心部集積効果が大きい」と考えられ、大都市への集中促進政策が実施されているようです。
地方に手厚い公共投資の見直しや地方財政の運営効率化がされます。
大都市のインフラ整備をより拡充する必要がたかまります。
弊社所在地、渋谷でも地下鉄13号線乗り入れを契機に渋谷駅周辺の大規模な再開発がされようとしています。
銀座、表参道などはバブル時を超える、驚ろくべき地価の値上がりを示しています。
地方の地価の値下がりが続いていますが、東京の場合、都心部から始まった地価の上昇は周辺部に波及しつつあります。
「都心回帰の経済学」八田 達夫編 日本経済新聞社 をご覧ください。
圏央道
外環道
中央環状線
3つの環状道路の整備で東京ゴルファーが大きな恩恵。
渋滞緩和!首都圏(東京)ゴルファーの悩み解消へ←ご参照下さい。
停滞気味の日本という国のなかで「首都圏」という独立国?が隆々と成長しつつあるといったイメージですね。
首都圏人口は2015年まで増加?!
都心回帰←クリックどうぞ
H17年/2005年の首都圏人口とゴルフ場数
東京都 ゴルフ場数 20 人口 1246万人
神奈川県 “ 51 ” 882万人
埼玉県 ” 83 ” 700万人
千葉県 ” 154 ” 592万人
首都圏(1都3県の人口3420万人/2005年)
首都圏のゴルフ場の開発規制は極めて厳しく、ゴルフ需要が大きくなっても新しいゴルフ場の開発は難しいと考えられます。供給が増えないのに、人口の増加により需要が大きくなります。
したがって、人口の増加=ゴルフ人口の増加は「ゴルフ場利用者数の増加」→「料金の値上げ」→「会員権需要」につながります。
2015年に3465万人へ(H17/2005年と比較して40万人増)
上場企業の15%経常増益(日本経済新聞H18・8・5)
日本経済は景気「回復」から「拡大」に向かっています。人手不足感が出てきました。
人手不足→雇用条件アップ/好条件にしないとヒトが集まらない。逃げられる(転職される)→ゴルフ代捻出容易に。
企業体質が強固になり、政策次第で「10年好況」もありうるそうです。
(日本経済新聞H18・6・26 谷内 満 早稲田大学教授 )
東京首都圏は、いま莫大な資本が投下され、成長し、変貌しつつあります。地価の上昇が都心部から、周辺に波及始めました。鉄道、地下鉄、道路網の整備がすすんでいます。
「都心部への投資が有効」と証明され、「大都市への集中投資」が政策として、より、はっきり打ち出される可能性があります。
・首都圏人口は2015年まで増加。
・元気な高齢者の増加。
など合わせて考えると、ゴルフ会員権相場の上昇再び?
お問い合わせは アキゴルフサービスへ 電話 03−3409−3227
東京都のゴルフ会員権←ご参照下さい。
AKI GOLF SERVICE ゴルフ会員権相場表 ![]()
東京 | 神奈川 | 静岡 | 埼玉 | 千葉 | 茨城 |
栃木 | 群馬 | 山梨 | 長野 | 新潟 | 福島 | 共通
団塊需要とゴルフ会員権(抜粋)
団塊需要とゴルフ会員権ご覧下さい。
上記記事から以下を抜粋しました。
巨大な団塊需要が大きなゴルフ会員権需要を生み出すことがおわかりいただけると思います。
有り余る時間の有効利用、長い老後を考えると節約せざるを得ません。
長くゴルフに親しんできた団塊ゴルファーにとって会員権は必要(必須)となります。
・クラブライフを楽しむ。
リタイヤすることは会社というコミュニテイから離れることを意味します。
ゴルフ仲間との交流、ゴルフ場経営者、従業員との交流ができます。孤独感を癒せる。
会社に代わるコニュニテイがゴルフ場の会員になることかも。
・健康管理
ゴルフは中高年向きの穏やかな運動量の最適なスポーツです。
・自然の中で楽しめる。
都会生活から離れ、自然のなかでカラダを動かすことでリフレッシュできます。
・節約できる。
入場者数が増えるとゴルフ場経営者は強気になります。
バブル崩壊後の料金値下げ競争から一転、ビジター料金の値上げに転ずる可能性があります。
長い老後を考え、節約のためビジターより(思い切って)メンバーになることを選ぶ。
リタイヤした方は月1ゴルファーでなく、週1〜2回プレーするなど回数が増えます。
会員権をもたないと大変な出費になります。
・ゴルフは時間消費型スポーツ
有り余る時間の有効利用。1日楽しく遊べる。
現在も、休日以外ほとんど毎日のように利用するリタイヤゴルファーがおります。
今後、ゴルフ場を自分の庭のように(毎日のように)利用するゴルファーが増えます。
・退職金(資産)運用
割安感のあるいま確実に検討の対象になると思われます。
50兆円退職金の一部が会員権市場に流入することになります。
ゴルフ会員権業界の構造変化1
「最近ゴルフ場の予約が取りにくくなった。」
「優待券を今まで発行していたゴルフ場が発行をやめた。」
「優待券の割引率が小さくなった。」
「前年度比20%の入場者増になった」
といったはなしを耳にするようになりました。
バブル崩壊後約600コース倒産しました。
会員権相場は平均20分の1に下落、買い手がなく紙切れ状態のゴルフ場が続出しました。
いま、会員権相場は底打ちし、極端な値下がりから、既に上昇トレンドに入りはじめました。
現在、ゴルフ業界に大きな構造変化が起こりつつあります。
会員権への需要につながる構造変化の事例と供給面の事例を以下にまとめてみます。
会員権需要面の構造変化
(1)ゴルフ場経営者が強気になります。
・ゴルフ場入場者数が戻りつつあります。
東京地区平成17年入場者、前年比1・40%のプラス。都ゴルフ場支配人会調べ。
H18年(昨年)秋のゴルフシーズンでは前年度比大幅増のゴルフ場が出てきました。
・ゴルフ練習場利用者数も回復しつつあります。
・昨年(2006年)度中、値上げ検討30コース、値下げ検討10コース(日経H18、8、29ゴルフ場主要コース調査より)。
2007年はゴルフ場入場者の伸びが鮮明になり、値上げを実施するゴルフ場がより増加すると考えます。
(2)セルフプレー(ノーキャデイ)の一般化
仮に入場料アップがされた場合顧客離れにつながるでしょうか?
セルフプレーがバブル崩壊後一般化しました。
セルフプレーの普及などでバブル以前と比較して大幅値下がり。
セルフプレーの場合キャデイフイーだけで約3000円の値下がり。
乗用カートを利用しても料金が1000円程度ですから差し引き、かなりの値下がりになります。
バブル崩壊後なんと2000〜3000円プラスアルファの大幅値下がりがされたことになります。
若干の値上げは受け入れられる可能性があります。
(3)乗用カートで入場者増
疲れない、ラクに回れると乗用カートが普及しました。ゴルファーの高齢化に対応、入場者増に貢献しました。若いゴルファーにも乗用カート利用があたりまえのように受け入れられました。
周辺のゴルフ場より、率先して導入したゴルフ場は入場者増に成功しました。
乗用カート導入、ノーキャデイシステム、料金の前払い、自動料金支払機などで人件費を徹底節減したゴルフ場が出現しました。
日本のゴルフ場の風景が変わりました。
(4)機材、資材(肥料など)の大量仕入れで改良、改修
外資など大量のゴルフ場を買収し、スケールメリットを生かせるゴルフ場が出始めました。
料金を下げても入場者増などで赤字にならず、十分な利益を確保できるようになりました。
機材、肥料などの大量仕入れでコースの改良、改修を積極的におこない入場者増を成功させています。
低料金、かつしっかり手入れの行き届いたよいゴルフ場でプレーできるとなればお客が増えるのは当然
かも知れません。
(5)景気回復、株価回復が反映はじめました。
「株があがったから会員権買いたい」「事業で儲かったから買いたい」
入会希望が増えつつあります。
(6)会員になってゴルフを楽しみたい。
会員仲間と競う。会員仲間と交流。ゴルフ場の支配人、従業員と親しむ。
メンバーでないと東京近郊では土日の予約は今でも難しいし、今後難しくなります。
メンバーであれば予約なしで出向いてプレーできるコース多い。土日は東京近郊ではビジターではムリです。
(7)メンバーとビジターの差額が意識されます。
立川国際CCの例
土日の差額 ビジター22500円−メンバー8000円=14500円の差額
名義書換料 100万円 預託金 150万円(退会時返還)
週 1回 利用 14500×4回=58000円 年間では58000円×12=696000円
名義書換料 100万円 は2年もかからないでモトがとれることになります。
・直接的な会員権のメリットは利用すればするほどモトがとれることです。
・東京、神奈川などの“近い”ゴルフ場のメリット顕著。差額大きい。
団塊世代・のリタイヤ、景気回復、などでゴルフ人口が増える可能性があります。
ゴルフ場経営者が強気になり、土日、平日のビジターフィーのアップが考えられます。
相対的に会員権のメリットが大きくなります。
(8)額面われ会員権需要
しっかり償還しそうなゴルフ場の額面われ会員権を買いたい。
投資と実需の一石二鳥をねらった需要があります。
相場回復で額面が相場を下まわるまで根強い需要が続きます。
(9)大規模オーナーチェンジで安心して会員権を買えるようになりつつあります。
カンタンにバブル崩壊後の状況を振り返ってみます。
長引く不況、若年・のゴルフ離れ、企業のリストラで接待需要の減少でゴルフ場入場者数が減りました。
その結果、集客競争がおこり、料金値下げ競争となりました。
メンバーとビジターの差額が縮小しました。
会員権いらない、ビジターで十分とゴルファーの話題になりました。
会員権はアブナイ、危険な存在でした。会員権を買うと値下がりする。それどころか倒産で紙くずになってしまう。
大手といわれていた日東興業、スポーツ振興、ゴルフ振興、富士パングループなどが 倒産しました。
バブルのピーク時前後に募集したゴルフ場だけでなく、昭和40年台以降の預託金制のゴルフ場は軒並み手ひどい打撃を受けました。
いま約600コース倒産し、再倒産しそうのない優良企業に肩がわりされ、再生への過程にあります。
ローンスター、ゴールドマンザックスの2大外資をはじめ・東急不動産、オリックス、ユニマット、森トラスト、東京建物などが積極的に参入しております。
いま償還問題、一種の不良債権問題が解決の方向でヤマを越えました。
ハッキリ平成15年6月を底にして会員権相場が上昇トレンドにはいりました。
ヤバイ、アブナイと存われていた会員権が安心して買えるようになりつつあります。
(10)2007年の団塊定年が会員権への巨大な需要を生みます。
長くゴルフに親しんできた団塊世代がいよいよ定年。
団塊のニーズはおちついた、ゆったりした気分でゴルフを楽しめる会員制にあります。
定年を迎えると確実にゴルフ場利用回数が増えます。
健康維持 仲間との交流 時間の有効な消費(一日遊べる)
会員権を退職金運用先として意識。
団塊の退職金は50兆円といわれております。
団塊需要とゴルフ会員権 参照下さい。
ゴルフ場入場者数の伸びにより、ゴルフ場経営者が強気になり、横並びのビジター料金の値上げに火がつきそうな気がします。
しかも、大規模オーナーチェンジで、安心してゴルフ会員権を買えるようになりました。
「会員権要らない」「ビジターで十分」という時代が終わりそうです。
ゴルフ会員権業界の構造変化2
会員権供給面の構造変化
会員権の預託金額が4年で30%減(平成16年調査時)を超えているといわれております。
(経産省の平成16年「特定サービス業実態調査」)
以下に述べるとおり様々な理由で会員権の流通数(会員数)も大幅に減少しました。
@償還(預託金返還)による会員数の減少
例 益子CC(栃木県)1950名→1000名以下に
もともとゴルフ場建設に預託金を使ってしまい、償還資金をプールしているゴルフ場はほぼ皆無でした。償還に応じている途中で償還不能になります。
倒産を選ぶことになります。600コース倒産の最大の理由は償還不能です。
なかには、ブランド価値を高めるチャンスととらえ、償還に応じるゴルフ場経営会社もあります。
会員募集環境が悪いので減少分の募集(増員)は先送りにせざるを得ません。
額面より相場が低い場合、額面償還が有利なので会員数の減少が続きます。
A債権放棄による減少
バブル崩壊後の急激な会員権相場の値下がりで、会員は市場で売却するより、償還が有利になりゴルフ場に償還を請求するようになりました。
大量の償還請求を受け、ゴルフ場は償還不能になり、倒産が続出しました。
倒産あるいはほぼ倒産に近い状態では買い手は現れません。
会員は利用しないゴルフ会員権をもっていても年会費がかさむだけです。
売るに売れないとなると会員権業者に(手数料を払って)売却、損を出して税金を還付するしかないと考えました。
節税対策のため会員権業者に売却。会員権業者がゴルフ場に持ち込み、債権放棄の手続きをする。
会員と会員権業者、ゴルフ場の思惑が一致しました。
ゴルフ場側は債権放棄、又はほぼ無料に近い買い取りにより相当数の会員べらしと預託金の減額を実現できました。
Bゴルフ場の自社コースの会員権買取
目的は2つあるとおもわれます。
ひとつは将来の返還請求に備え、額面以下で買い取る。償還に対して備える金額を少なくできます。
二つ目は会員数を減らすため。会員権相場を上げることができます。募集環境がよくなったら、高い金額で補充募集をしたいと考えている可能性があります。
Cゴルフ場廃業による減少
ゴルフ場がなくなることは会員権もなくなることです。
D損益通算のための大量売却
税制改正で分離課税になり損益通算ができなくなるとの新聞報道などで数年前から会員権の節税目的の売却が大量にすすみました。
E企業のリストラで不要な会員権の大量売却がされました
時価会計、減損会計の適用のため、おつきあいで買った会員権の処分、キャッシユに替えたほうがよいとの判断で法人所有の莫大な数の会員権が市場で売却されました。
Fアクテイブメンバーが多く売り出ない
バブル崩壊後、膨大な数の会員権が売却されました。その結果、ほぼ平均20分に1に値下がりしました。
売られた会員権はだれが吸収したのでしょうか。
プレーを楽しむ目的の、アクテイブメンバーです。
いま会員権を買うゴルファー、多くの現会員は熱心なアクテイブメンバーです。
ゴルフが好きでゴルフを楽しむために入会したので、軽々に売却は考えません。
ゴルフ仲間、ゴルフ場従業員との別れることになります。つらい決断です。
売却はゴルフプレーの楽しみを断ち切ることになります。
Gもともと会員権の供給量すくない。
4%程度しか売りがでないといわれております。
1000名の会員数のゴルフ場は年間40名程度。月間3.3人となります。
先高がみこめれば売り希望が引っ込みます。より極端な品薄になります。
会員権相場は需要と供給によってきまります。
償還問題、ゴルフ場大量倒産で、地に堕ちたゴルフ会員権の信頼が、優良企業による大規模オーナーチェンジなどで、急速に回復しつつあります。
アブナイ会員権が,安心して買える会員権に急速に変身しつつあります。
巨大な団塊需要が控えているのに、会員権の供給数はかなり減っています。
会員権の見直しが急速にすすむのではと思います。
谷深ければ、山高しと申します。会員権への極端な過小評価がまともな評価に戻るだけでも大変なことが起こりそうです。
株式市場への資金流入額を見ると、会員権の見直しがされた場合、極端に株式市場と比べて小さい市場なので、少しの需要増で、極端な値上がりを見せる可能性があります。
今後、ゴルフ会員権相場は、信じられないほどの値動きがあってもおかしくないと存じます。
当社ではメンバーの魅力、メリットを繰り返し説明、キャンペーンしてまいりたいと思います。
倒産ゴルフ場がおすすめ??
倒産ゴルフ場が再生されつつあります。紙くず状態の、ほとんど価値がなくなった会員権が蘇ります。
倒産ゴルフ場がなぜおすすめ??
なぜかというと、まず、借入れ金がほとんどなくなります。ゴルフ場の倒産は民事再生法が適用されることが多いです。文字通り、再生させるための倒産です。いつまでも借金を抱えていると、いつまでも再生できないので、裁判所が選んだ管財人の強い権限で借金の整理をします。
かつ、有力なスポンサーがオーナーになる例が多く、信用力がたかまります。
それゆえ、倒産ゴルフ場が、ほとんど無借金の優良会社に変身します。(この事実は極めて重要です)
ザカントリークラブグレンモアがおすすめ。無借金の優良会社に変身に変身。
今までは倒産ゴルフ場を外資をはじめ、日本企業も買収に走っております。
倒産ゴルフ場の買いあさりで、ゴルフ場売買相場が高騰はじめました。
次の段階は、おそらく、会員権の買いあさりが始まるのではないでしょうか?
巨大な団塊需要がひかえております。利用回数が増えるリタイヤゴルファーが会員権のメリットに気づきます。
昨年東証1部に上場したパシフィックゴルフマネイジメント(PGM)が倒産ゴルフ場を約100コース買収し、日本最大級のゴルフ場所有会社となり話題になりました。スケールメリットを活かして「P−CAP」と称するメンバー特典を用意して、集客だけでなく、メンバーになってゴルフを楽しみたい需要を満たそうとしています。
日本企業も、東急不動産、東京建物、オリックス、ユニマット、シャトレーゼなどの名の通った会社が進出しております。
10万円程度の会員権であれば10〜20回利用すれば、もとがとれると喜んで買われております。
倒産ゴルフ場が、実はねらいめかも。必要以上に過小評価されている可能性があります。
大きく見直しされる可能性があるのです。
猿島カントリー倶楽部←倒産した大日本土木から東急不動産が買収。おすすめコースです。